国の遺伝子組換え食品の安全性を確認する仕組みは科学的にも妥当であると考え、「遺伝子組換え不分別」の原料は使用しています。国内で流通する遺伝子組換え農産物は、環境影響のほか、食品や飼料用としての安全性が、各種法令により確認されています。

日本生協連は、組合員の商品選択に役立つように、1997年に「遺伝子組換え農産物を食品原料として排除するという対応は行わない」と決め、1999年に表示ガイドライン（自主基準）を作成し、法的に表示義務のない商品や原料にも上乗せ表示を行っています。

個別の事象に関わるQ＆Aについては、当てはまらない場合もあります。